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VN-H28シリーズ ファームウェア

ファームウェア V1.2について

・このファームウェアは、VN-H28/H228/H228VPR/H128WPR/H328用ソフトウェアです。
・ご使用PCから接続しているVN-H28/H228/H228VPR/H128WPR/H328をアップデートします。
・同一システム内に、ネットワーク機器が有る場合は、最新のファームにアップデートしてください。

更新日:2017年3月22日

バージョンの確認方法

・ネットワークカメラと接続しているPCから確認できます。確認のしかたは、対象ネットワークカメラの取扱説明書の
 [管理・設定] ⇒ [設定] ⇒[機器情報] をご参照ください。
*取扱説明書に記載されているバージョンの確認のしかたは、VN-H28/H228/H228VPR/H128WPR/H328とも共通です。

注意点

・このファームウェアは、システムを設置された業者向けソフトウェアです。専門知識のある方がインストール作業をしてください。
・PCとカメラを接続した状態でインストールを行ってください。
・同一システム内に、ネットワーク機器が有る場合は、最新のファームにアップデートしてください。
・インストール作業中は、絶対に電源を切らないでください。

ソフトウェア使用許諾について

ファームウェア V1.2および関連ソフトウェアをインストールする前に、必ずお読みください。

株式会社JVCケンウッド・公共産業システム(以下「弊社」といいます)は、“ファームウェア V1.2”(以下、「本ソフト」といいます)を使用する権利を下記の条件で許諾します。

1. 著作権
本ソフトに関する著作権等の知的財産権は、弊社に帰属し又は第三者から正当なライセンスを得たものであり、本ソフトは、日本、アメリカ合衆国およびその他の国の著作権法ならびに関連する条約によって保護されています。
2. 権利の許諾
  1. お客様は、本契約の条項に従って、本製品とともに本ソフトを使用する非独占的な権利を本契約に基づき取得します。
  2. お客様は、お客様のコンピューターに搭載されたHDD その他の記憶装置に本ソフトをインストールし、使用することができます。
  3. お客様は、本ソフトをバックアップまたは保存の目的において複製することができます。

3. 制限事項
  1. お客様は、いかなる方法によっても、本ソフトの改変、リバースエンジニアリング、逆コンパイルまたは逆アセンブルをすることはできません。
    ただし、適法と認められる場合はこの限りではありません。
  2. お客様は、本契約書に明示的に許諾されている場合を除いて、本ソフトを全部または一部であるかを問わず、使用、複製することはできません。
  3. お客様には本ソフトを第三者に使用許諾する権利はなく、またお客様は本ソフトを第三者に販売、貸与またはリースすることはできません。

4. 限定保証
本ソフトは、一切の保証なく、現状で提供されるものであり、弊社はその商品性、特定用途への適合性をはじめ、明示的にも黙示的にも本ソフトに関して一切保証しません。本ソフトに関して発生するいかなる問題も、お客様の責任および費用負担により解決されるものとします。
5. 責任の制限
弊社は、本契約その他いかなる場合においても、本ソフトに関連する結果的あるいは付随的損害(損害発生につき弊社が予見し、または予見し得た場合を含みます)について、一切責任を負いません。お客様は、本ソフトの使用に関連して第三者からお客様になされた請求に関連する損害、損失あるいは責任より弊社を免責し、保証するものとします。
6. 契約期間
  1. 本契約は、お客様が本ソフトをお客様のコンピューターにインストールされた日を以て発効し、本条第2項の規定により弊社が解除しない限り有効に存続するものとします。
  2. お客様が本契約のいずれかの条項に違反したときは、弊社は、お客様に対し、催告を行うことなく直ちに本契約を解除することができます。その場合、弊社は、お客様の違反によって被った損害をお客様に請求することができます。なお、本契約が終了したときには、お客様は直ちにお客様のハードウェアに保存されている本ソフトを破棄(お客様のコンピューター上のメモリーからの消去を含みます)するものとします。

7. 輸出管理
お客様は、日本ならびにその他の関係国が、本ソフトあるいはそれに含まれる情報・技術を輸出禁止ないし制限している国、地域並びに者に対して、輸出または出荷しないことに同意します。
8. その他
  1. 弊社の正当な代表者が署名した書面による場合を除き、本契約のいかなる修正、変更、追加、削除その他改変も無効とします。
  2. 本契約のいずれかの規定が法律で無効とされた場合も、他の規定は依然有効とします。
  3. 本契約は日本国法を準拠法とします。本契約に関連または起因する紛争は、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所としてこれを解決するものとします。

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